年金試算
現在年齢・引退年齢・現在資産・月額積立・期待年利回りを入力するだけで、引退時の予想資産と月額引き出し可能額（4%ルール）を瞬時に試算できる無料のiDeCo・NISA向け年金シミュレーターです。
年金試算の仕組み
本ツールは、現在の資産・月額積立・期待年利回りに基づき、引退時の資産総額を複利計算で試算します。日本の公的年金（国民年金・厚生年金）は給与・加入期間に応じて給付額が決まる仕組みですが、本ツールは対象外です。iDeCo（個人型確定拠出年金）・NISA（少額投資非課税制度）・特定口座など、自分で積み立てる私的年金・老後資産の試算に特化しています。公的年金と組み合わせて「ゆとりある老後」に必要な総額を把握する第一歩として活用してください。
計算式
（r = 月利 = 年利 ÷ 12、n = 積立月数）
月額引き出し可能額 = 引退時資産 × 4% ÷ 12
4%ルールとは
4%ルールとは、米国トリニティ大学の研究（1998年）に基づく老後資産の取り崩し目安で、「引退時の資産の4%を毎年取り崩しても、30年間資産が枯渇する可能性は極めて低い」という経験則です。例えば3,000万円の資産があれば、年間120万円（月10万円）を安全に引き出せる計算になります。ただしこれは米国株式市場の過去データに基づくルールで、日本のインフレ率・金利環境・税制とは異なります。日本では保守的に3〜3.5%で試算することも推奨されており、本ツールの数値はあくまで目安としてご利用ください。
期待年利回りの考え方
期待年利回りは、投資対象によって大きく異なります。日本の元本保証商品（定期預金・個人向け国債）は年0.1〜0.5%程度と低く、インフレを考慮すると実質マイナスになる場合があります。一方、全世界株式インデックスファンド（eMAXIS Slim 全世界株式など）の過去実績は年5〜7%、米国S&P500指数は年6〜8%が目安です。リスクを取らない場合は年2〜3%、バランス型なら年4%、株式中心なら年5〜6%での試算が現実的です。ただし過去の実績は将来を保証するものではなく、短期的には大きな下落リスクもあります。
iDeCoとNISAの使い分け
iDeCo（個人型確定拠出年金）は掛金が全額所得控除となるため、所得税・住民税が軽減される大きな税制優遇があります。ただし60歳まで原則引き出せない流動性リスクがあります。NISA（新NISA、2024年〜）は運用益が非課税で、つみたて投資枠（年120万円）と成長投資枠（年240万円）を併用できます。途中引き出しも自由で、老後資金以外にも住宅購入・教育費にも活用できます。一般的には「iDeCoで節税メリットを最大化しつつ、流動性が欲しい分はNISAで運用」という組み合わせが推奨されます。
Frequently Asked Questions
このツールで公的年金（厚生年金・国民年金）は計算できますか？
いいえ、本ツールは公的年金を含みません。iDeCo・NISA等の私的年金・自主積立資産の試算に特化しています。公的年金の見込額は、日本年金機構の「ねんきんネット」で確認できます。
4%ルールは本当に安全ですか？
4%ルールは米国の30年運用データに基づく経験則で、日本の環境では3〜3.5%での取り崩しがより保守的です。長寿化（95歳以上生存）・インフレ・市場下落などのリスクを考慮すると、複数のシナリオで試算することをお勧めします。
期待年利回りは何%で試算すべきですか？
投資対象により異なります。全世界株式インデックスで過去実績は年5〜7%、バランス型で年4%前後、元本保証商品で年1%未満が目安です。保守的に試算したい場合は年3〜4%、強気なら年5〜6%で比較してみましょう。
iDeCoとNISAはどちらを優先すべきですか？
一般的にはiDeCoで節税メリットを最大化し、残りの余裕資金をNISAで運用する組み合わせが推奨されます。ただしiDeCoは60歳まで引き出せないため、流動性を重視するならNISAを優先する選択もあります。
インフレは考慮されていますか？
本ツールの計算は名目値（将来のインフレ未調整）です。実質購買力を知りたい場合は期待年利回りから想定インフレ率（日銀目標2%）を引いた実質利回りで試算してください。例：名目5% − インフレ2% = 実質3%。